① GHQの命令と「財閥解体」

1945年9月、連合国軍最高司令官ダグラス・マッカーサーは、敗戦国日本の経済改革を宣言した。目標は「民主化」──だがその裏には、もう一つの意図があった。それは「軍国主義の温床を断ち切る」こと。
GHQの分析によれば、戦争を支えたのは軍部だけでなく、財閥という“経済の軍隊”だった。

当時、日本の資産の約7割を、わずか十数の財閥が握っていた。三井は銀行と商社で、三菱は重工・海運で、住友は鉱山で、安田は金融で。彼らは政府と一体化し、国の血液である資金の流れを掌握していた。
その構造を壊さない限り、日本は再び“軍国の道”に戻る——GHQはそう考えた。

こうして1946年、「財閥解体指令」が発令される。目的は「経済権力の分散」。
だが、その過程は単なる破壊ではなく、社会実験だった。日本という経済システムを、一度バラバラにして再構築する——“経済の再生医療”だったのである。

② 持株会社整理委員会（HCLC）の実態

財閥解体の現場を担ったのが、持株会社整理委員会（HCLC）。
財閥本社が持つ株式を没収・売却し、一般国民や新会社に分配する役割を担った。
例えば三菱本社は、三菱重工・三菱商事・三菱銀行などの株をすべて手放し、独立企業として再出発した。

だが実際の作業は容易ではなかった。書類は焼け、資産の所在も不明。職員は連日、焦げ跡の中から株券の残骸を探し、米軍将校と交渉した。
ある職員の回想にはこうある——「解体というより、再設計だった」。
つまり、GHQの命令をただ実行するのではなく、日本的な経済文化をどう残すか、模索する日々だったのだ。

当時の新聞は連日「財閥の終焉」と報じた。しかし裏では、元財閥人たちが新たなネットワークを築き始めていた。
名を変え、形を変えて、“血のつながり”を“信頼のつながり”へと転換していく。その萌芽こそが、後の「企業グループ」制度である。

③ 解体後の混乱と再生

財閥解体によって、経済の中核を失った日本は一時的に混乱した。取引ルートは断たれ、銀行は貸し渋り、企業は次々と資金繰りに窮した。
だが、その混乱の中で新しい動きが芽吹く。戦前の“縦の支配構造”が崩れた結果、横の連携が生まれたのだ。

その象徴が、企業グループ（旧財閥系列）の誕生である。
三菱グループ、三井グループ、住友グループ——それぞれが「同門意識」を残しつつ、法的には独立した会社として再結集した。
銀行を中心に企業間融資・取引を繋げる“金融ネットワーク”が復活し、これが高度経済成長の原動力になる。

皮肉にも、GHQが解体しようとした「財閥的構造」は、より柔軟で分散型の形で蘇った。
解体は破壊ではなく、「進化の通過儀礼」だったのだ。

④ 経営者たちの人間ドラマ

財閥解体の裏側には、無数の人間ドラマがあった。
三菱の岩崎家は東京・丸の内の邸宅を手放し、三井本家は長年の奉公人たちに「自由に生きよ」と声をかけた。
彼らは特権を失いながらも、責任を放棄しなかった。

特に注目すべきは、旧財閥社員たちの“再就職”である。
彼らは「財閥人」というレッテルを背負いながらも、再び同じ志の仲間と新会社を立ち上げた。
戦前の上意下達ではなく、“横の信頼”で結ばれた新しい経済共同体。
この再生のプロセスが、戦後日本の企業文化──終身雇用・企業年金・系列意識──を形づくることになる。

一方で、GHQの若き将校たちも葛藤していた。
「我々は敵国を罰するために来たのではない。再び立ち上がるためのルールを作りに来たのだ。」
財閥解体を指揮したアメリカ人官僚の中には、日本企業の勤勉さに心を打たれ、帰国後に経済協力プログラムを提案した者もいたという。

⑤ 現代に生きる教訓（3つ）

1. 1. 組織は壊れても、理念は壊れない。
   財閥の看板が消えても、三井の「信用」、三菱の「責任」、住友の「誠実」は残った。理念こそが最強の資産である。
2. 2. 壊すことは、再生の始まりである。
   解体は終わりではなく、構造を柔軟にする“再設計”だった。変化を恐れず、次の形を創る力こそ企業の生命線だ。
3. 3. 経済は「人の信頼」でできている。
   政策でも技術でもなく、再生を導いたのは人と人との絆。戦後復興の成功は、「信頼資本主義」の原点である。